建物には寿命があります

高度成長期の建物の最期

最近大きな問題となっていることとして、住宅地の一軒家、マンション、アパートの耐用年数が近づいている事があります。
実を言うと、日本の建物の耐用年数は欧米の国々と比較して大変短いという調査結果もあり、これは気候風土の違いもあるのでしょう。
日本での住宅耐用年数は、一般に30年から50年の間にありますが、これは地震などに対しての耐久性も考慮した上で、老朽化した建物を速やかに解体工事を実施して新築することが多い点にもあるのかもしれません。
それを考慮すると、1970年台に建てられた建物が、そろそろ耐用年数を超えだす頃です。
高度成長期の遺産とも言える様々な建物が、今後十数年で解体工事される事例は増えていくでしょう。

オリンピックへ向けて

また、都市部のビルでも同じことが言えます。特に2020年には東京オリンピックが控えており、市街地の再開発も急ピッチで進むはずです。そうなった時に真っ先に解体工事を行うのは、やはり築年数が40年を超えている建物です。これらの建物の中には、アスベストを含む建材が利用されている事も多く、場合によっては通常の解体工事以外の作業が発生することも考えられるため、早め早めに解体工事の計画を建てられることをおすすめします。

改修とどちらが得か

とはいえ、最新の研究では、特に鉄筋コンクリート製建物については寿命が100年近いとも言われており、それを考えると寿命40年というのは大変短いと思われるかもしれません。しかし年数が経つにつれて内装設備や外観は劣化し、陳腐化します。100年も建物を使用すれば、それだけ改修工事を行う回数も増えるでしょうし、その間に建築基準法などが改定されて、耐震補強や設備の拡充が必要になるかもしれません。
古い建物をそのまま使うのか、それとも解体工事を行って立て直すのがお得なのか、よく考えてみたいものです。

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